AZ-ONE株式会社(エージーワン)

不動産業界

AZ-ONE株式会社(エージーワン)

AZ-ONE株式会社(エージーワン)は、「人と人との縁を大切にし、ビジネスを通して互いに成長する。」を企業理念として掲げるマンション・アパート販売事業、不動産コンサルティングの会社です。2009年の設立以来、時代のニーズを汲み取り、資産運用やオーナーの不動産投資のサポートをしています。
AZ-ONE株式会社(エージーワン)は、AZESTグループに所属。

AZ-ONE株式会社(エージーワン) 概要

名称 AZ-ONE株式会社
本社所在地 〒170-0013 東京都豊島区東池袋1-35-3 池袋センタービル
設立 平成21年4月23日
連絡先 TEL:03-5960-1730 / FAX:03-5957-7677

AZ-ONE株式会社(エージーワン) 代表

代表取締役 清水 嘉夫

AZ-ONE株式会社(エージーワン) 公式サイト

https://az-one.biz/

AZ-ONE株式会社(エージーワン)のAZEST、その他グループ

AZ-ONE株式会社(エージーワン)は、AZESTグループに所属しています。その他にも、グループ会社があるのでご紹介。

・AZEST-PRO株式会社
・AZEST-RENT株式会社
・AZ-ONE株式会社
・AZEST-NEO株式会社

AZ-ONE株式会社(エージーワン) 資産運用

AZ-ONE株式会社(エージーワン)の資産運用は、6つのメリットがあります。

1.安定収入

賃料を毎月得ることができるのは大きな魅力です。さらに、賃料水準は比較的安定しており、他の投資商品の中で同じく収入を得ることができるものはそう多くはありません。長期的で安定した不労所得は最大の特徴ではないでしょうか。

2.年金対策

老後の生活を考えたときに、公的年金と貯蓄だけに頼るのは不安です。投資用不動産を購入し、定年までにローン完済ができれば、公的年金に加え、安定した家賃収入があるので大きな助けとなります。

3.生命保険手段

投資用不動産ローンを組み購入すると、団体信用生命保険に加入することになるのですが、これは、ローンがまだ残っている中の死亡・高度障害に陥った場合に適用されます。ローンの残債を払う必要が無くなり、残された家族には残債無しの不動産だけが残り、毎月安定した家賃収入も可能です。

4.節税対策

不動産経営を行うと、経営に関わる経費を計上することができ、修繕費や管理費、固定資産税、減価償却など家賃収入より差しひいて、赤字部分を給与所得より差し引き申告ができるため所得税や住民税の節税が可能となります。

5.相続税対策

資産を相続する場合は、現金は額面のままで、有価証券は時価に対しての評価となります。それに対し、不動産は路線価や固定資産税評価額をみて評価されるため土地は、だいたい80%、建物は70%まで評価を下げることができます。第三者に賃貸すると、更なる評価減となるので相続税対策として非常に有効とされています。

6.インフレ対策

インフレが起きてしまうと、モノの価値が上がり相対的に紙幣価値が目減りするものに対して、不動産経営であればインフレに伴って家賃や資産価値も上昇するので時代に合った収入を得ることが可能です。

AZ-ONE株式会社(エージーワン)の魅力

不動産運用を始める際は、入居者の募集や家賃の集金など退去時の対応といった面倒なオーナー業務ですが、専門的な知識を必要とする場合もあります。家賃収入を目的として購入したのに、空室のリスクは最大の不安要素といえます。そこで AZ-ONE株式会社(エージーワン)が所属するAZESTグループでは35年一括借り上げシステムを採用しました。これは、先述した面倒なオーナー業務を無くし、空室リスクなどの不安解消に繋がりました。35年という長期の間、家賃を保証できるのは、 AZ-ONE株式会社(エージーワン)が家賃査定における調査力と分析力に自信を持っているからこそ。日々の清掃はもちろん、建物設備管理やその他、長期修繕計画などマンションの管理を適切に行うことで、オーナーの不動産経営をサポートしていきます。さらに、煩わしい滞納対応や解約手続き、退室時立ち合いなども対応してくれるのが魅力です。

AZ-ONE株式会社(エージーワン) Add Value to a Business

企業ビジョンの「企業価値の向上 Add Value to a Business.」これは、AZ-ONE株式会社(エージーワン)が継続的な利益成長と、最適活用、効率経営を追求していく気持ちの表れであり、企業倫理と規律、コンプライアンスの徹底、起こり得るリスクの想定などにより適正な経営管理を行っていくことに繋がります。社員一人ひとりが会社に誇りを持てるよう育成することで、企業文化となり、はたまた高いコーポレートブランドの創出、企業価値を向上させるものであると考えています。